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朝日新聞の南極学術探検が国家事業になった理由

木村拓哉のドラマ「南極大陸」などで有名な実話「南極物語」のあらすじとネタバレの「朝日新聞の南極学術探検のあらすじ」編です。目次は「南極物語のあらすじとネタバレ」です。


このページは「プリンスハラルド海岸はインアクセサブル」からの続きです。

1955年(昭和30年)3月に朝日新聞社会部の記者・矢田喜美雄は国際地球観測年の開催の情報を入手し、朝日新聞が学者を支援する「南極学術探検」を提唱した。

朝日新聞の矢田喜美雄の提唱により始まった「南極学術探検」だったが、やがて、国家事業「南極地域観測」へと発展していく。

日本学術会議の茅誠司や東京大学の教授・永田武らを中心に、南極学術探検計画を進めていたが、朝日新聞1社の支援では南極へ行くのが難しいことが判明してくる。

日本学術学会の茅誠司は、は2億円もあれば南極へ行けると考えていた。朝日新聞が1億円を拠出するので、大蔵省に1億円を出してもらえば、南極へ行けると考えていた。

ところが、各省庁と協議を重ねていくうちに、2億円では足りないことが判明してきた。外国から砕氷船が借りられないうえ、国内にもめぼしい船が無い事が判明する。2億円では南極へ行けない。

そこで、海上保安庁の島居辰次郎が見つけてきたのが、船齢18年になるボロボロの灯台補給船「宗谷」だった。日本が南極へ行くためには、宗谷を南極観測船にするしか術はなかった。

その後、日本学術学会の茅誠司は文部大臣の松村謙三に南極学術探検を報告し、支援を要請する。松村謙三は協力を約束した。

しかし、文部省には南極を担当する部署がない。そこで、文部省は南極学術探検を手がけている朝日新聞に予算案の作成を依頼する。朝日新聞は急いで予算案を作成した。

その一方で、文部省は「探検」や「冒険」という要素を徹底的に嫌った。文部省は「南極探検には予算は出せない」と言い、名称を「南極観測地域」と決定する。

その結果、文部省の予算9億7500万円のうち、南極観測事業に7億5000万円が当たれられた(当時の国家予算は1兆円)。

しかし、大幅に予算を削られた部門は、南極観測に激怒する。日本は国際共同観測事業「国際地球観測年(IGY)」の9部門に参加しており、南極観測はその1部門に過ぎなかった。残り8部門は2億2500万円の予算しか割り当てられず、観測規模の縮小も余儀なくされた。

南極観測事業の予算7億5000万円のうち、宗谷の改造に当たられた予算は5億1286万5000円だった。2億円で南極へ行けるという当初の考えは甘かった。

こうして、南極観測を国家事業として行う格子ができあがり、永田武は第2回南極会議に望んだ。

1955年(昭和30年)9月、長谷川万吉と永田武など数名が第2回南極会議(ブリュッセル会議)に出席する。

日本は第2回南極会議で南極観測へ参加することを正式に表明し、プリンスハラルド海岸で観測することが認められる。

「本社、南極観測の壮挙に参加、全機能をあげて後援」の見出しが、1955年(昭和30年)9月27日の朝日新聞朝刊を飾る。水面下で動いていた朝日新聞が日本の南極観測参加を報じ、学術探検のキャンペーンを開始したのだ。

通常なら、報道機関は他社が展開するキャンペーンには冷ややな対応を取るが、南極学術探検に関しては、どの報道機関も競い合うように南極学術探検を報道した。

このため、日本中の国民が南極学術探検に関心を示し、国民から多くの募金が集まり始めた。5円玉や10円玉を握りしめた子供達は、競うように募金した。全国に南極募金が広がっていく。

国民の反応は予想以上だった。日本学術会議の茅誠司らは多くの募金による混乱を解消するため、南極地域観測後援特別委員会を設置し、寄付の受け入れ機関を1元化する(ただし、朝日新聞は独自に募金を受け入れた)。

その一方で、茅誠司は大蔵省に寄付に対する免税を要請する。要請を受けた大蔵省は、「法人が南極地域観測後援特別委員会へ寄付した義捐金は、会計処理で損金に計上できる」との免税措置を決定した。

また、南極学術探検にともなう設営の購入については、全て「学術目的」とし、物品税(現在の消費税に相当)を免除(特例の適用)した。輸入品については関税を免除した。

免税措置の追い風を受けた茅誠司は、経済界に寄付金を依頼するとともに、各社に協力を要請した。

第1次越冬隊はに予算が計上されていないため、越冬隊に関する費用は義捐金でまかなわなければならない。兎にも角にもお金と現物が必用だった。

大々的なキャンペーンのおかげで、多くの義捐金が集まった。昭和31年度だけで、国民からの寄付金は、計1861万2644円も集まった。朝日新聞からの寄付金が1億98万0587円で、経済界からの寄付金が計2291万8500円だった。口座へ入れていたので、金利も付いた。

現物の寄附も多かった。1000社を超える企業からの協力を申し出があった。国民の南極学術探検への期待は日増しに高まっていった。

その一方で、日本学術学会の茅誠司は、「サイエンティフィック・エクスペディションの訳なら間違いではないが、探検では冒険的な意味合いが含まれすぎている。正式に『南極地域観測』と呼んで頂きたい」と強く要請する。

こうして、朝日新聞の矢田喜美雄が提唱した「南極学術探検」は、国家事業「南極地域観測」へと発展したのであるのだが、世間は南極地域観測のことを「南極探検」や「南極学術探検」と呼んだのである。「永田武を南極観測隊の隊長に任命」へ続く。

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